ＪＡ十日町は、十日町市のラポート十日町で、新春役職員大会を開いた。ＪＡの役職員350人が参加。表彰や懇親会なども交え、ＪＡの自己改革を進めていくことを確認し合った。
式典のあいさつで、ＪＡ経営管理委員会の田口直人会長は、ＪＡを取り巻く環境が厳しさを増す中で、ピンチをチャンスと捉え、全役職員が一丸となった取り組みの重要性を指摘。「組合員目線を基本に、自己改革元年として踏み出してほしい。本質は現場にあり。各担当部署だけの課題でなく、役職員全員共通の問題として一丸となって立ち向かう体制を築いてほしい」と呼び掛けた。 続いて、20年、30年、40年の長年勤続職員合計17人をはじめ、特殊詐欺未然防止に尽力した3支店と、総合ポイント推進の挙積者5人の功績をたたえ、特別表彰した。
当日は、華やかな晴れ着姿で参加した女性も目立ち、和やかな雰囲気の中で、第二部では懇親会も実施。新人職員19人が勢ぞろいしての自己紹介や、大抽選会も行って会場を盛り上げた。
あいさつするＪＡ十日町の田口会長
新潟県長岡市の長岡技術科学大学に通う留学生が、12月31日～１月１日と１月10日～11日に、地域住民宅でホームステイをして、日本の生活様式・風俗・習慣などを学んだ。
ＪＡ越後ながおか才津支店が事務局を務め、学生たちにアパートの貸し出しなどを行う、深才下宿貸間組合は、組合として初めて受け入れを実施。学生の体験に協力した。 同大学には現在、約３００人の留学生が在籍する。普段は寮で生活をしているが、一部の学生は年末年始になると一般家庭でホームステイを行い、日本の年末年始の過ごし方を体験している。
中国からの郭鵬毅（かくほうき）さん（22）と、タイからのコロンベッサ・パウィーさん（28）は10日～11日にかけ、同組合の樺沢敏一組合長宅にホームステイした。初日に大晦日、二日目に元旦の過ごし方を体験した。郭さんは「中国も仏教国のため、日本と正月の風習も近いものがあった。郷土料理ののっぺや伊達巻きなどのおせち料理や年越しそばなど、日本独自の料理が新鮮だった」と話した。２人は11日に西津町で行われたさいの神にも参加。初めての体験に戸惑いながらも、日本の伝統行事を楽しんだ。 同組合では、来年も留学生の受け入れを行う予定。
するめを焼き、無病息災を祈る留学生
新潟市北区の新井郷ハウス組合で、とう菜の出荷が順調だ。同組合が出荷するとう菜は、「新井郷とう菜」の名前で広く知られ、約20年前から自家採種をしながら栽培し、地域の伝統野菜として品質を守っている。今年産は６人の生産者が約1・5㌶作付けし、１ケース30把で約2000ケースの出荷を見込む。
9月中旬に露地で播種（はしゅ）したとう菜は、11月下旬にキュウリの後作としてハウスに定植。病害虫予防のため、前作の残渣（ざんさ）をきれいに取り除き、土壌消毒を徹底して定植する。甘みを出すため、日照量の多い日はハウスを換気し、生育に悪影響が出ない程度に低温を維持する。
今年産は12月の低温で生育がやや遅れ気味だが、寒さが厳しいと甘味が出る利点もあり、食味が良い。2月上旬の最盛期に向け、生産者らは一層の品質向上へ士気を高めている。同組合の石山章組合長は「これからさらに甘味が乗り、おいしい時期になる。ぜひ多くの人に味わってほしい」と話す。
収穫は2月下旬までを予定し、同区のＪＡ豊栄青果物センターの他、地元農産物直売所や総合生協にも出荷する。
収穫する石山組合長
新潟県の佐渡島では、特産のおけさ柿の整枝・剪定（せんてい）作業が最盛期を迎えている。おけさ柿園地では寒風の中、防寒具を着込んだ農家がのこぎりと剪定ばさみを駆使し、樹形を確認しながら一枝ずつ切り落としている。剪定作業は２月いっぱい続く。
大寒に入った20日、ＪＡ佐渡管内で最大面積の長畝団地では、石川正幸さん（67）が慎重に作業を進めていた。石川さんは受託25㌃を含め50㌃のおけさ柿の栽培とともに、水田2・8㌶を経営する。同団地のおけさ柿は植栽されてから50年余を経過した。石川さんは「高校生時代にスコップを持って植栽作業に参加した。大きくなった枝に剪定作業ではさみを入れるたびに、当時を思い出す」と懐かしがる。
昨年の同団地は、一部に春先の降霜被害、収穫期に入ってからの降ひょう被害を受けた。石川さんは「昨年は収穫量はまあまあだったが、低価格だった。多収・高価格の両立は難しい。この園地は糖度が高いおいしい柿が採れるので、良い結果を期待して毎日頑張るしかない」と期待を込める。
寒風の中で剪定する石川さん
ＪＡ十日町管内は、今冬の記録的な豪雪を受け、雪の処理に悪戦苦闘している。民間業者に委託する各施設駐車場などの除排雪費がかさみ、耐雪型の本店を除き、支店や農業倉庫、農産物の関連施設などの合計76施設の雪下ろしは職員の人海戦術で対応するなど、作業に追われている。
ＪＡ管内の今冬の積雪は23日現在で、平場の森林総合研究所十日町試験地で2・2㍍と例年を大幅に上回り、十日町市内の山間地（塩之又）では3・64㍍、珠川で3・45㍍と、近年にない豪雪となっている。降雪量の累計は、平場で9・14㍍、山間部では14㍍を超えている。
ＪＡでは12月17日、職員を動員して大井田支店で、今冬最初の雪下ろしを実施。年明け以降も14日、24日の土曜日に男性職員を総動員し、川西、中里、松代支店など8施設で一斉に雪下ろし作業を展開。平日の営業日にも、勤務中の職員が積雪量の多い危険が予想される施設の雪下ろしをし、これまでに33施設に延べ393人の職員が作業を行っている。
他にも屋根の広い農業倉庫や、農産物集出荷・直売施設などでは人力では間に合わず、全面的に業者に委託し、大型クレーンを使って屋根に投雪機を釣り上げ、機械除雪を行うなど、異例の対応に追われている。
農産物集出荷・直売施設で投雪機を使った除雪作業
新潟県の中東蒲原地域農業振興協議会園芸部会は20日、水稲育苗後のハウスを使って園芸を進めるため、イチジクのコンテナ栽培とブドウのアーチ栽培を研修した。県新津農業普及指導センターや農家、ＪＡの22人が参加。米価の下落で稲作収入が落ち込む中で、園芸でのカバーを目指す。
最初に、同県阿賀野市の農業法人、㈲安田興和農事でイチジクのコンテナ栽培を視察。同社のイチジク担当の本田充さん（28）から導入の経緯や栽培概要について説明を受けた。本田さんは「イチジクを作っているハウスは野菜栽培に不向きなため、土を使わないコンテナ栽培にした。また、イチゴ直売所の品物が手薄になる夏から冬の間は、イチジクを販売しようと考えた」と話した。
同社は324平方㍍の育苗ハウスに「桝井ドーフィン」196コンテナ、「ビオレ・ソリエス」132コンテナ、各コンテナ2本植えで取り組む。培土はもみ殻約60％に、くん炭、ピートモス、たい肥などを配合。施肥は養液栽培とロングタイプの肥料置き肥の2タイプで行った。参加者からは、かん水方法や１株当たりの窒素の施肥量などについて質問が出された。聖籠町の県園芸研究センターでは、イチジクのコンテナ栽培に、ブドウのアーチ栽培も学んだ。イチジク栽培では、培土にもみ殻100％使っていた。
ブドウは短梢剪定（たんしょうせんてい）で２芽を残し、そこから発生した新梢に１房残すアーチ栽培を視察。水稲の育苗期間中はまだ葉が開かないため、ハウスを活用できる。園芸研究センターは「この栽培方法は果樹の導入編という感覚で気軽に取り組める。『シャインマスカット』のような樹勢の強い品種が適するが、ハウス内が高温になるため着色不良になる」などの注意点も指摘した。
参加した西村正栄さん（60）は「ブドウの短梢剪定に興味がある。ネットでも調べ、現地研修で指導を受けてよく分かった。挑戦してみたい」と、話した。
イチジクのコンテナ栽培を視察する参加者
新潟県の県立村上中等教育学校5年生（高校2年生）が地域で頑張る人を応援しようと、仕事にまつわる聞き書きと仕事ぶりが伝わる応援ポスター作りに取り組んでいる。頑張る人には、農業法人や繭クラフト工房など4組がリストアップされ、学校でゲスト講演した。教諭の発案で少子化、人口減が進む地方で、若者が「いつか古里に戻る、きっかけになるのでは」との思いを込め、地域もボランティアで対応している。
同校は、ほとんどの生徒が県外の大学へ進学する進学校。「学生のうちに地域とのつながりがあれば、将来、地元に戻るきっかけになるのでは」と、同校の高見由光教諭が市内のＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）に相談し、地元について学ぶ講座「地域を元気にする人、団体をもっと元気にするプロジェクト」に取り組むことになった。
相談を受けたＮＰＯ法人、都岐沙羅パートナーズセンターは、農業法人の㈱新潟ゆうき、農家女性グループの朝日村まゆの花の会などを学校側に紹介。昨年末に学校にゲストを招き、生徒から仕事のことや地域についてインタビューを受けた。生徒たちは、大人の話を聞き、地域の可能性や課題を知り、理解を深めたという。
新潟ゆうきの佐藤ひで子さん（64）は「自社製品の『こめんぼう』を特産に育てようと頑張っている」と話したところ、生徒たちから試食希望の声が上がった。これを受け、佐藤さんは21日、市内の「おしゃべりカフェ」で試食会を行った。社員の時田千秋さん（28）が「村上の伝統食なので全国に発信し、地域を盛り上げたい」と説明。生徒たちは「こめんぼう」のバター焼きとおしるこの味を確かめた。
高見教諭は「高校生になると地域とのつながりが薄れる。生徒が大人たちと接してコミュニケーションすることで、郷土を愛する思いにつながることを期待する。地域の魅力を発見すれば、戻るきっかけになるかもしれない」と、プロジェクトの意義を強調する。
地域で頑張る時田さん（前列㊨）から農業や「こめんぼう」について学んだ
村上中等教育学校の生徒たち
佐渡市農業再生協議会は２６、２７の両日、市内４会場で、延べ５回にわたり、稲作農業の体質強化緊急対策説明会を開いた。国の２０１４年度補正予算で示された「生産コスト低減の取り組み支援」制度の申し込み期限が１月３０日と迫っていることを受けて開催。緊急開催だったものの、４会場合計で約４３０人の認定農業者や集落営農者、人・農地プランに位置づけられた中心となる経営体などが訪れ、関心の高さを示した。
説明会では市や県佐渡地域振興局、方針作成者のＪＡ佐渡、ＪＡ羽茂が、制度の仕組みや申請手続きについて説明した。
市から制度の内容や助成対象者、支援対象となるコスト削減メニュー、取り組み内容と申し込み手続きについて説明を受けた農業者からは①米の生産調整配分が確定しない中での申請の難しさ②自家製堆肥の評価③土壌分析の方法や、その対応結果が増施用になった場合の対応④１５年度以降の対応⑤疎植田植機を購入しないで条間拡大の評価――など多くの質問が出された。
担当者が即答できない課題も多く、３０日の申請期限までの日数が少ない中での手続きに不満の声も上がった。
同市の認定農業者の本間孔一さん（６８）は「７㌶の栽培をしている疎植稲作、生育調査で申請したいと考えているが、佐渡ではメニューに示された多くの技術が、地域ですでに取り組まれている。より内容の充実が求められる」と話す。
稲作体質強化対策助成について説明する佐渡市の担当者
長岡市にある下川西コミュニティセンターでは、毎年1月と2月に、地域の男性が料理を学ぶ「男の料理教室」を開いている。2003年にスタートし、野菜を使った簡単レシピなどが好評。地域のコミュニケーションづくりの場にもつながっており、継続参加者も多い。
1月22日の教室には12人が参加。地域の食生活改善推進委員の女性を講師に、「長岡冬野菜シューマイ」「けんちん汁」「チンゲンサイの煮びたし」の3品に挑戦した。
普段は台所に立たない男性も、下ごしらえから完成まで、講師の指導を受けて丁寧に調理を進めた。昨年も参加した男性は「回を重ねるたびに、料理が上手になってきた気がする。いつか家でも披露できるくらいに上達したい」と、うれしそうに話す。
食生活改善推進委員の女性から料理を教わる参加者
ＪＡ越後中央は、新潟市西蒲区で、2014年「越王(こしわ)おけさ柿」出荷反省会を開いた。生産者や市場担当者、関係機関、ＪＡなど105人が参加。14年産の生育概要や販売経過、次年度に向けた課題などについて、参加者全員で情報を共有した。14年産販売実績は、「刀根早生」「平核無」「朱鷺（とき）乙女」の3品種合計で、出荷数量が前年比131％の2437㌧、販売額は同88％の4億4627万円となった。
新潟県産おけさ柿の販売経過について、ＪＡ全農にいがたは、全国的に豊作傾向で、先行産地が遅れ気味の入荷となる中で、県産が平年より早めの出荷で出荷時期が重なり、低価格帯でのスタートとなった点を説明。品質については「台風の直撃はなく、生育も良好だったが、後半に天候不順やひょう害などの影響で、品質低下や出荷数量が減少した産地も見られた」と報告した。
県巻農業普及指導センターは、14年産「越王おけさ柿」の作柄について「雨もちょうどよく降り、心配されていた生理落果は少なった。肥大、着色も順調だったが、半面、園地によるばらつきも多く見られた」と指摘。次年度に向けた対策として「大玉生産だけでなく、収穫の労力も考慮した中で、摘果、摘らいをきっちり実践してもらいたい。病害虫に関しては、園地環境がそれぞれ違うので、共同防除だけの対応では難しい。各自で春先の防除を徹底し、次の共同防除につなげてもらいたい」と、アドバイスした。
各出荷市場からは、14年産の販売状況や次年度に向けた要望などが挙がった。越王おけさ柿振興協議会の鈴木正巳会長は「もう一歩前に出て、良いものを作るというのが、われわれの使命。生産、販売の連携をより密にし、しっかり利益が手元に残るようにしていきたい」と決意表明を行った。
生産者の前で決意表明を行う鈴木会長
ＪＡ豊栄は27日、新潟市内で、2014年産米フレキシブルコンテナバッグ（フレコン）出荷反省検討会を開いた。生産者と行政、ＪＡ役職員ら27人が参加。14年産米の反省点と15年産に向けた課題を共有。近年の米価の下落が続く中、団結して高品質で効率的な生産を図り、所得の確保を目指そうと、意思統一を図った。
14年産のＪＡ管内の集荷量は、全品種で8904㌧ほど。うちフレコン出荷は1073㌧ほどで、13年比で141㌧程度増加した。品質は、主力の「コシヒカリ」の１等米比率が95％で、他品種もおおむね高い１等米比率となったが、早生品種「こしいぶき」は50・4％となった。等級落ちの主な原因には、もみ数の過剰と出穂後の高温などによる心白粒の発生が挙げられている。
ＪＡの首藤博史常務は「苦しい時代だからこそ、消費とのバランスを見ながらの生産、コストカットなどの手を尽くして、道を見出していきたい」と訴えた。
新潟地域振興局農林振興部普及課では、もみ数を抑えた栽培をした圃場（ほじょう）では、同じ気象条件でも品質を維持できたことを指摘。また、「コシヒカリ」も同様に、もみ数の過剰が見られ、気象によっては危険な状態だったと注意を促した。
同課の大勝慶子技師は「茎数・穂数が過剰にならないよう、適正な基肥量でスタートすること。穂肥についても、早過ぎ、多過ぎず、気を付けて施用してほしい」と、15年産に向けてアドバイスした。
あいさつする首藤常務
北越後農協ねぎ部会は、新発田市内で、2014年度北越後農協ねぎ部会・出荷反省会を開いた。部会員ら39人が出席し、14年産を振り返りながら、15年産で一層のニーズに応えた生産などに取り組むことを確認した。
14年度は、秋冬ネギの後半の12月上旬の強風や早期降雪が影響し、未収穫のネギが圃場（ほじょう）に多く残った。また、全国的に豊作傾向で推移したことが単価に響き、12月末現在の出荷量は432・1㌧で、販売金額9674万6100円と、販売金額は昨年を下回る状況で推移している。
厳しい状況の中で同部会は、昨年ＪＡ北越後青果物集出荷センターに新設したネギ共同選別ラインを活用し、選別作業コストを削減。より新鮮で太物のネギを中心とした選別および出荷体制を確立した。部会員で協力し、共同選別ラインを利用した体制で、秋冬ネギ出荷作業に追い込みをかけ、全体の数字の上乗せを狙う。
出荷反省会には、８市場から県外５社、県内３社が出席し、同部会に栽培面積の拡大や出荷数量の増量を要望。同部会は、今後も消費者および市場ニーズに即応した「やわ肌ねぎ」の栽培に努めていくことを確認した。
ニーズに応じた栽培に努めることなどを確認した出荷反省会
ＪＡ北魚沼は、ＪＡ管内の研修施設で、初めてのＪＡ北魚沼青年部「学習会・交流会」を開いた。ＪＡ青年部員とＪＡ役職員31人が参加。昨年3月に発足した青年部のＪＡ組織に対する理解を深め、一層の事業参画を図るように啓発した。
ＪＡ経営管理員会の坂大貞次会長は「世界の食料事情が大きく変化していく中、今後は農業の大切さを知らされる時代が来る。地域農業を明るい未来へ導くようにリーダーシップを取り、地域農業を活性化させてほしい」とあいさつした。
学習会では、ＪＡ新潟中央会教育部から井上篤史次長を招き「協同組合の歴史、組合員の権利・義務」について、資料を使いながら説明を受けた。
続いて、ＪＡ園芸特産課から2015年度から3カ年の地域農業戦略の概要、ＪＡの三浦哲朗理事長からはＪＡの取り組みを紹介した。
参加した青年部の小岩孝徳さん（40）は「ＪＡとの付き合いは長いものの、組織については分からない部分が多かった。これを機に、青年部一体となってＪＡに対して、より良い提案ができる組織になっていきたい」と意気込む。
ＪＡ北魚沼の取り組みを説明する三浦理事長
ＪＡえちご上越女性部直江津基幹支部は、上越市のＪＡ有田支店で、地場産食材をふんだんに使った郷土料理を囲む「直江津のごっつお持ち寄りパーティー」を開いた。会場には、煮物や漬物、和え物など、地域に伝わる伝統料理の他、米粉料理や工夫を凝らしたスイーツなども並んだ。約90人が参加し、25品ほどの手作り料理を味わいながら、直江津地区が誇る食文化の豊かさを再確認した。
今年も「おろし大根の酢の物」や「干しズイキの煮物」「具だくさん米粉すいとん」など、地場食材たっぷりの料理が並んだ。「紫芋のようかん」、甘酒ゼリー、大根ババロアなどのスイーツにも注目が集まった。
イベントは、各家庭に伝わる「ごっつお（ごちそう）」を重箱に詰めて持ち寄り、味わいながら地産地消の大切さを次世代に伝えようと実施する。10年以上続いていて、女性部員や地元のＪＡ経営管理委員、ＪＡ役職員が、地元の豊かな食文化について考えを深めている。
参加した部員は「毎年、作りたい料理がたくさん並ぶので楽しみにしている。孫たちにも、手作りのおいしさを伝えていきたい」と話す。
会食前には、㈱サンギの吉川高宏さんが「歯は健康の源」をテーマに講演会を実施。「虫歯や歯周病に気を付けて、健康な歯を保ってほしい」と呼び掛けた。
会食後に料理の感想を話す部員
「魚沼十日町たらの芽・山菜生産組合」で、正月明けから「山菜の王様」と言われる、タラの芽の収穫、出荷が始まっている。十日町市のＪＡ十日町は、10年ほど前から自然食や健康食品志向の中で、限りある山どり山菜から、育てる山菜の普及に力を入れており、同組合には現在８人が参加。うち、当初からタラの芽栽培を提唱して取り組んできた、船坂生産組合では毎日、ふかし促成栽培で育てたたらの芽の刈り取りと出荷作業に追われる。
刈り取り収穫したタラの芽は、5、6人の従業員が50㌘のパック詰めに追われており、作業は4月いっぱいまで続く。出荷規格は2Ｌ、Ｌ、Ｍ、Ｓの4段階で、1パックに6～8本のタラの芽が入る。ＪＡで集荷後、地元と関東圏の市場に出荷し、昨年は全体で5万6000パック（1パック50㌘）、約3㌧を出荷した。
タラの木はウコギ科の植物で、品種は山形県から導入した「あすは」。 船坂生産組合代表の徳永稔さん（63）は、原木の育成・収穫に取り組み、2・5㌶の畑で原木を栽培し、秋に採取した穂木は日光が当たらない施設に格納して保存。その後、8～10㌢の長さに切断した1芽1芽を温床に密に伏せ込み、新芽を発生させる栽培法で、一般に「ふかし栽培」と呼ばれる。2階建て、延べ400平方㍍のふかし棟に伏せ込んだ後、15度から20度に加温して発芽を促す。10万芽（本）のこま木を、4月末までの冬期間にふかし栽培する“短期決戦“だ。
徳永さんは「3月から育苗を始め、年間を通して作業が続く。手作業で生産コストがかかり、電気量もかさむが、試行錯誤を重ねながら生産技術もある程度確立されたので、山菜の特産化に向けて一層の品質向上を図っていきたい」と話す。
刈り取ったたらの芽を手作業でパック詰めする徳永代表（手前）
新潟県の新津農業普及指導センターは、中東蒲原地域の新規就農者や4Ｈクラブ・ドリームファーマーズのメンバーらを対象に、農業経営の学習と先進農家視察を行った。18人が参加し、新発田市のそうえん農場を訪ね、情報技術（ＩＴ）を駆使した販売戦略などについて学んだ。参加者は「担い手農家に必要な生産原価把握」と題した講義後に、同農場で経営主の下條荘市さん（60）から経営内容を聞き、視察した。
下條さんは、米価下落が経営に大きく影響しており、今年も下がることを予測してコスト削減に努めている。資材費の高騰でコスト削減10％の目標を5％に修正し、春先の収入確保に向けて水稲の育苗に力を入れる考えも示した。コスト削減のため、栽培履歴など圃場（ほじょう）管理に、パソコンやスマートフォンなどを使った「アグリノート」の利用が欠かせないなどと話した。
参加者から「どこが一番コストカットできるか」「最も伸ばしたい品目は何か」と聞かれ、「水稲肥料の微量要素の施肥を今年は中止する」「商標登録しているエダマメ、イチゴの注文が多過ぎて需要に応えられないので対策が必要」と答えた。下條さんは「若い人は、ＩＴを駆使して、農作業風景などををユーチューブに流して情報発信をすると、面白い農業ができる」と啓発。同農場の商標登録イチゴ「越後美人」のハウスと農産加工施設を見学した。
参加した新潟市秋葉区の川島浩敬さん（27）は「イチゴ栽培は観光農園を視野に入れている。下條さんの取り組みを参考に、新たな農業に挑戦してみたい」と話した。
新発田市の、そうえん農場を視察する新規就農の若手農家